商品、サービス、店舗の認知度を上げる企業戦略

ビジネスでは、商品・サービス・店舗の認知度の高さが業績を大きく左右します。

認知度が低いと、商品やサービスの質が高くても魅力を伝えられず利用してもらえません。

この記事では、認知度を上げる具体的な方法からポイントまでをご紹介します。

「商品、サービス、店舗の認知度をあげたい」とお考えの広報担当者をはじめ、「PR方法を探している」「新商品発売のタイミングがわからない」「売上、お問合せ数に課題を感じている」という悩みをお持ちの方は、ぜひ参考にしてください。

なぜ認知度をあげるのが重要なのか？

商品を買ってもらうことに限らず、購買行動プロセスの最初のステップが「認知」することです。マーケティングの世界では、その行動プロセスをモデル化したAISAS（アイサス）というものがあります。

　A・・・認知・注意（Attention）

　I・・・興味・関心（Interest）

　S・・・検索（Search）

　A・・・行動（Action）

　S・・・共有（Share）

購買以外での例も考えてみましょう。例えば以下のような場面が想定されます。

SNSでクリスマスイベントが開催されていることを「認知」した。「興味・関心」を持ったのでWebでイベントの詳細を「検索」してみた。実際にイベントに参加する「行動」を起こした後日、友人に「共有」しおすすめした。

あてはめて考えてみると、実際に日常の行動の発端が「認知」からはじまり、AISASモデルに則っていることが実感できるのではないでしょうか。

ほかにも、AIDMA・AISCEAS・AIDCASといった行動プロセスが提唱されていますが、そのどれもが認知・注意(Attention)からはじまります。

このように、ビジネスにおいて認知度の高さが購買行動をはじめ、信頼を得ることや採用活動にも大きな影響を与えるのです。

知名度と認知度の違い

「認知度」と似た「知名度」という言葉を耳にすることも多いです。

何となく意味は想像できるものの、違いがわからないという方も少なくないのではないでしょうか。

認知度向上戦略を考える前に、今一度確認しておきましょう。

2つの決定的な違いは、消費者に企業名や商品名だけでなく「中身まで理解されているかどうか」です。

知名度

「知名度」は、名前が知られている度合いを指します。企業名や商品名、サービス名の名称が多くの人に知られている状態です。

 認知度

「認知度」は、その企業が何をしているのか、または、その商品はどんな特徴を持っているのかといった、内容まで知られている度合いを指します。

「知名度」は、名称という表面的な理解度に対して、「認知度」は、各商品の特徴の違いまでの理解度を示していることになります。

そのため認知度向上が、生活者が実際に行動を起こすきっかけになるほか、競合と比較したときに特徴や強みを知られていることが優位になるわけです。

自社のブランド認知度を知る方法

認知度の意味について確認したところで、実際の認知度を知る方法をご紹介します。

その性質から量的側面からと質的側面からの２つがあります。

純粋想起

「純粋想起」は、回答者に商品・サービスのカテゴリーからてがかりなしで、商品や特定のブランドを自由記述で回答してもらう認知度調査方法です。

どれくらいの人が自社ブランドを認知しているか、という視点で認知度を量的に知ることができます。

たとえば、「楽器ブランドといえば何を思い浮かべますか？」という質問をします。回答者は思いついたブランドを「ヤマハ」「カシオ」「ローランド」というように自由記述で回答します。

ここで回答されたブランドは、純粋想起が成功しており認知度が高いと言うことができます。

また、なかでも最初に思い出されるブランドは「第一想起（トップ・オブ・マインド）」と言い、そのカテゴリーを代表するブランドであるといえます。

助成想起

「助成想起」は、名称やイラスト、ロゴなどなにかしらのきっかけが与えられた上で特定のブランドを思い出すことです。

競合と比較して自社がどのようなポジションにいるのか、という視点で認知度を質的に測ることができます。

たとえば、「あなたが知っている楽器ブランドを選んでください」という質問に対し、回答枠には「・ヤマハ・カシオ・ローランド・その他」と選択肢が設けられます。

このように具体的な名称を提示し、選択されたブランドは、助成想起が成功しており認知度があるということができます。

認知度をあげる具体的な手法

TV CM

やはり、最も影響力の大きい媒体はテレビCMでしょう。不特定多数の視聴者に企業名や商品名を知ってもらえます。

しかし、広告費用がかさむため、長期間にわたる広告の費用対効果を考慮する必要があります。

看板広告

看板広告は道行く通行人に宣伝する方法です。

テレビCMと同様に、不特定多数の人を対象にしている一方で、場所を設定することで特定のターゲット層に向けた広告を打ち出すことができます。

テレビCMと同じく費用が高額であり、また簡単に変更できないことから、掲載場所の広告効果もしっかりと検討する必要があります。

SNS運用(Instagram、TikTok、Twitter、YouTube)

昨今、世界中の多くの人が色んなSNSのアカウントを所持しています。

SNSは、一方的に発信するだけでなく拡散力があるため、高い費用対効果が見込めます。

しかし、SNS運用で成功するには知識やタイミングが重要になってくるため、即効性は低く時間がかかる可能性があります。

展示会出展・セミナー開催

ターゲットになる業界が出展する展示会に参加することで、他社の目に留まる可能性も高くなります。

また、セミナーを開催することで、その後の顧客として確保する手もあります。

もし、ノウハウがなくセミナーが開催できるか不安という場合は、他社のイベントを参考にしてみるといいでしょう。

プレスリリース

企業の情報を配信してメディアに取り上げてもらうプレスリリースは、コストをかけずに宣伝をすることができます。

また、メディアを介すため、第三者目線での評価に変わり、より説得力のある情報になります。

しかし、プレスリリースは第三者視点で情報が拡散されるので、企業が伝えたいことが歪曲されたり、省略されたりする可能性があることを念頭に置いておく必要があります。

認知度向上のためのポイント・心構え

認知度を向上させる施策は、いわゆる「ブランディング」というものになり、中々成果が出にくいものです。

たとえば、インパクトが大きい宣伝を打ち出しても、一時的には話題になりますが、人々の記憶に残りにくいことがほとんどでしょう。

しかし、一度きりではなく何度も繰り返し宣伝することで、消費者の記憶に残り、商品とブランドを結びつけて覚えてもらえます。

時間はかかりますが、長い目でみると売り上げはあとからついてくるため、結果がすぐにでなくても継続して取り組むと良いでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

今回は商品・サービス・店舗の認知度向上戦略についてご紹介しました。

認知度を上げることで、企業ブランドが高まるだけでなく、競合と比較し優位にたつこともできます。

多額の費用がかかるものもあるので、何の認知度をあげたいのか、商品とターゲットを見極めて施策を選択すると良いです。

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